2019年に、芸能事務所と反社会的勢力の関係について取り沙汰されましたが、例の騒動は芸能人および芸能事務所と反社勢力の関係を絶とうとする風潮のもと発覚しています。
芸能人・テレビタレントのほとんどは、芸能事務所なるところに所属しています。
有名所はジャニーズ、吉本クリエイティブ・エージェンシー、太田プロ等など。
しかし、テレビにコンスタントに出ているタレントの方でも、個人で事務所を立ち上げている方々がいらっしゃいます。
個人児事務所で活動するメリットや、逆にデメリットはあるのでしょうか？
そして、非個人事務所のメリットを皆さんにご紹介します。
個人事務所のメリット・デメリット
非個人事務所のメリット
テレビ業界には、バーター出演なるものがあります。
例えば、ドラマに有名な女優さんが出演するついでに、同じ事務所の俳優・女優さんが端役で出たり、バラエティで司会を務めている方の事務所のまだ売れていないタレントを呼んだりします。
このバーター制度の是非が問われることはときどきあります。
ドラマならエキストラ的に出演できるのであまり表面化しませんが、昨今の「ひな壇バラエティ」の大人数化は、「芸能事務所」と「バーター制度」に因るものが大いにあります。
また、事務所主催のお笑いライブだったり、演劇を通じて先輩方の指導を受けられるメリットもあります。
個人事務所でも指導は受けられますが、連帯感であったり、対抗意識などもあり、なかなかうまく行きません。
労働組合の役割も果たす芸能事務所
特定の芸能事務所の名を挙げて、
「どこどこの事務所が週刊誌やテレビ局に圧力をかけている」
などと噂されることがありますが、所属タレントの商品価値やプライバシーを守っていると考えれば、悪どいことではありません。
有名な事件ですが、過去にラジオ放送で芸能界の”裏情報”を流していた芸能人の方がいました。
噂の真相を確かめることも、不確かな情報をそのまま「面白いから」と流していたようですが、さすがに問題視され有力芸能事務所がそのラジオ放送を中止させ、ホストパーソナリティはしばらく芸能活動を休止します。
これは「芸能事務所の社長が権力を私用し、ひとりの芸能人を干した」といったものではなく、政治家Aと女優Bは関係をもっている、不倫関係にある、暴力団と関係している…。
裏付けがとれたハッキリしたものではなく、デマや誹謗中傷に近い内容の放送を、あくまでも「冗談」として、「芸」として放送するものでした。
ラジオパーソナリティを務めていたタレントも、芸能関係者に迷惑をかけたと謝罪会見をしましたが、仮にあそこで「干す」行為がなければ、確実に裁判になっています。
裁判になると賠償金や被告人として立たなければいけなくなり、手続きがややこしくなります。
芸能人を「干す」こと自体は悪ではなく、正義にも乗っ取れるものです。
ただし、事務所間の移籍に制限があったり、芸能人（具体的には、テレビタレント）の独立が事実上不可能となっている現状は問題であることは間違いありません。
芸能事務所は、本来テレビ局に対して「労働組合」として機能するべきなのですが、芸能事務所同士が「音事協（日本音楽事業者協会）」なる業界連盟を結成し、本来は保護していくべきタレントを、搾取しているのが現状。
2019年、厚労省がテレビタレントの雇用関係改善を通達しましたが、古い体質というものは変わるのが難しく、テレビ局も旧態依然です。
あるべきは、タレント同士の労働組合ですが、2019年現在実現していません。
個人事務所のメリット・デメリット
個人事務所に話を戻します。
個人事務所だと、バーター出演ができません。
テレビに端役として出ることが難しくなり、取材されるか、オーディションをたくさん受けるしかなくなります。
また、「事務所の圧力」なるものも恩恵をあずかれないので、週刊誌などからのゴシップはそのまま流されます。
また、マネジメント（スケジュール管理）と、エージェント（営業・売り込み）をする担当者を雇う必要もあります。
もちろん、タレント一人だけでもできますが、自分で自分を売り込み、ギャラ交渉をしてしまうと、仕事がしづらくなります。第三者を間に挟んだほうが得策です。
また、テレビ番組は現状、芸能事務所の力でキャスティングが決まっている状態です。
同じ能力のタレントが2人いたとして、個人事務所の方は冷遇されます。
事務所に「恩」を売れないからです。
ギャラの中抜きはなくなりますが、一つのタレントパワーで交渉し続ける必要が出てきます。
明確にあなたに商品価値がなければ、使われません。
しかし、個人事務所というのは、もしも「セルフプロデュース」と「セルフプロモーション」ができるのであれば、もっとも適している形態だと言っていいでしょう。
明石家さんまさんは、名目上「よしもと」所属になっていますが、いまさら吉本側が明石家さんまをテレビ局に売り込む必要はないため、事実上の独立状態にあると言われています。
まとめ
もちろん例外はありますが、事務所と所属タレントの力関係は、事務所がいわゆる「大手」であればあるほど事務所側が強くなっていきます。
しかし、大手事務所というのはバーター出演の機会が多かったり、事務所主催のライブや舞台演劇を主催していることも多く、安定度で言えば個人事務所の比になりません。
現状、個人事務所所属でのテレビタレント活動は、メリットよりもデメリットが勝っていると言っていいでしょう。
（実力派ミュージシャンや、営業に強いお笑い芸人など、テレビに頼らない分野で活躍できる場合は、その限りではありません）
